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平成26年の採卵用ひなえ付け5.1％増加、ブロイラー用は1.1％増加 2015．02．15発行 （一社）日本種鶏孵卵協会がまとめた平成26年の採卵用ひなえ付け羽数は、前年比5.1％（485万4000羽）増の1億37万7000羽で、4年ぶりに1億羽台に回復した。一方、ブロイラー用は同1.1％（764万3000羽）増の6億9380万8000羽であった。 （一社）日本種鶏孵卵協会は1月30日、平成26年12月分の鶏ひなふ化羽数調査結果（速報値、レイヤー32場、ブロイラー69場が回答）を公表した。 採卵用めすの出荷羽数（え付け羽数も同じ）は前年同月に比べ8.6％増の829万5000羽、ブロイラー用ひなは1.9％増の5939万9000羽。これを基に試算した採卵用めすの全国推定出荷羽数は8.6％増の880万3000羽、ブロイラー用ひなは1.9％増の6166万2000羽。 地域別（報告羽数ベース）では、採卵用めすは北海道、東北、北陸、関東・東山、東海、中国、九州で増加。ブロイラー用ひなは北海道、東北、北陸、関東・東山、東海、近畿、九州で増加。 国内の原種鶏場で生産された12月の種鶏の出荷羽数は、採卵用は4.3％減の11万2000羽（うち種鶏めすは4.7％減の10万1000羽）、ブロイラー用は0.6％増の51万6000羽（うち種鶏めすは1.3％増の45万4000羽）。 ◇ 平成26年（1～12月）の全国推定出荷羽数は、採卵用めすは前年に比べ5.1％増の1億37万7000羽、ブロイラー用ひなは1.1％増の6億9380万8000羽。 地域別（報告羽数ベース）では、採卵用めすは北海道（0.8％増）、東北（17.7％増）、北陸（8.3％増）、関東・東山（3.3％増）、中国（11.4％増）、沖縄（0.6％増）で増加。ブロイラー用ひなは東北（2.2％増）、北陸（5.6％増）、近畿（2.1％増）、中国（7.5％増）、九州（1.0％増）、沖縄（4.6％増）で増加。 種鶏の出荷羽数は、前年に比べ採卵用は1.7％減の112万9000羽（うち種鶏めすは0.8％減の102万1000羽）、ブロイラー用は0.5％減の551万1000羽（うち種鶏めすは0.2％減の482万7000羽）であった。 採卵用ひなえ付け増加「後半の卵価が心配」の声も 昨年（平成26年）の採卵用ひなえ付け羽数が、前年より5.1％（485万4000羽）も増加したことに、養鶏関係者の関心が集まっている。 4.5％増となった昨年前半（1～6月）の段階では、この要因は「鶏舎の新築や増改築はあまり多くなく、むしろ一昨年後半からの卵価の好転により、生産者がようやくひなを更新できるようになったことや、大手生産者を中心に強制換羽をローテーションから外したり、2回から1回に減らしたりしたため」とみられていた。 しかし、後半（7～12月）も6.9％増えたことから、鶏舎の新築や増改築の影響も大きかったのではないかと推測されている。「わが国の鶏舎の設備収容羽数を約1億5000万羽とみて、更新のサイクルを30年間とすると、平均で毎年約500万羽分の設備更新需要が生まれる。設備更新の動きは、昨年前半まであまり活発でなかったが、後半は卵価も良かったためか、平年を上回る動きがあったのではないか」との養鶏設備関係者の見方もある。新鶏舎の中には、規模は大きくないがアニマルウェルフェア対応の鶏舎もあるようだ。 ただ、「ひなえ付け羽数の増加がこのまま続けば、鶏卵の過剰生産につながるのでは」と心配する声も強くなりつつあり、販売に見合った計画的な生産に徹することが期待されている。
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